蓄電池はやめとけ？契約後に後悔する事例

蓄電池の導入を検討しているものの「蓄電池が本当に必要か分からない」「導入費用の元が取れるか不安」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。蓄電池は100万円以上の費用がかかるため、本当に必要か判断したうえで契約したいですよね。

蓄電池導入で後悔しやすいのが、電気代を安くするために導入したのに導入費用の元が取れないケースです。蓄電池は100万円以上の導入費用に対し、太陽光パネルなどを組み合わせない場合は年間数万円の節約しかできず、保証内に元を取れにくいです。

一方、停電時に継続して電気が使えるのは蓄電池ならではのメリットです。太陽光発電と合わせると、長期の停電でも、いつもの生活と同じように電気を使えます。特に、ペットを飼っている家庭、高齢者や小さな子供がいる家庭では、いつでも電気が使えると安心です。

三浦 瞬

電気代を安くするために蓄電池を入れるなら、太陽光のセット導入と補助金も活用しましょう。

蓄電池単体の場合は、災害時の停電対策用と割り切るのがおすすめです。

新築物件で国からのZEH補助金が使える場合や、東京都など自治体の補助金が豊富な場合は、保証期間内に元が取れる可能性が高いです。補助金を活用して15年以内に元が取れるなら、導入を前向きに検討しましょう。

家の電気使用量や太陽光パネルの発電量によりますが、太陽光と同時導入の場合、260万円の補助金で約9年、160万円の補助金で約16年で元が取れる目安です。業者の見積もりを鵜吞みにせず、自分でも計算方法を理解してください。

この記事では、蓄電池導入で後悔するケースを解説します。また、蓄電池で元を取るための計算シミュレーションやおすすめな人も解説しているので、参考にしてください。

著者情報

株式会社エクスゲート

登録小売電気事業者A0166

株式会社エクスゲートは経済産業省に登録小売電気事業者として届け出（登録番号A0166）の上、自社ブランドの新電力サービス「EXでんき」を提供しております。監修者の三浦瞬は小売電気アドバイザーの資格を保有しYouTube「小売電気アドバイザー三浦チャンネル」を運営しております。 当サイトは消費者庁や国民生活センターのガイドラインや関連法令を順守するとともに、正確で公平な情報を客観的にお届けします。

蓄電池導入で多い後悔は「導入費の元が取れないこと」

蓄電池契約で特に後悔しやすいケースが、導入費の元が取れない場合です。業者の見積もりで5～10年で元が取れると説明され契約したものの、実際には想定を大きく超えてしまうケースがあります。

蓄電池の回収年数は電気の使い方や太陽光の発電量など、複数の要因で決まるため、単純な見積もりで算出できません。業者が提示する見積もりは、最高条件での目安として考えるのが無難です。

三浦 瞬

実際同じ電気使用量の家庭でも、電気の使い方ひとつで回収年数は変わります。

業者の見積もりは、現実ラインではなく理想の数値と考えておきましょう。

また、蓄電池は初期費用の高さの割に思っているほど電気代が安くならないため、東京都など補助金が豊富なエリア以外では、元が取りにくいです。金額だけで判断せず、停電時も使える安心感も含めて検討しましょう。

蓄電池は太陽光とセット導入なら約19年で元が取れる

5kWの太陽光と10kWhの蓄電池を同時に導入し、毎月の電気使用量が400kWh程度の家庭であれば、元を取るのに約19年かかる試算です。補助金は110万円と仮定しており、補助金の増減によって回収年数は変わります。実際は電気の使い方などでも異なるため、あくまで目安として考えましょう。

太陽光設置済みで蓄電池を後付する場合は、回収年数が30年を超えるケースがほとんどです。100万円に近い補助金がないと、メーカーの保証期間である10～15年以内に元は取れないため、補助金の確認が必須です。

蓄電池は見積もりの段階で、回収費用の概算が提示されます。業者によっては回収年数に近い見積もりを出す場合もありますが、中には回収年数を低く見積もっている業者もあるので、ある程度は自分で計算できると安心です。

蓄電池と太陽光を同時導入した場合の回収年数を計算する方法

1ヶ月の電気使用量400kWh/月の家庭で、太陽光5kWと蓄電池10kWhを同時に設置すると、導入費用が396.9万円、補助金が110万円、実際に元を取るのに286.9万円必要な試算です。太陽光蓄電池の導入で、電気代の節約と売電収入が年間約15万円得られるため、回収年数は約19年が目安になります。

太陽光蓄電池の保証は10～15年なので、保証期間に元を取るには、補助金や節約費用を増やすしかありません。業者の見積もりも見る際は、補助金や節約費用が現実的なラインかを判断しましょう。

三浦 瞬

太陽光や蓄電池の補助金は国の補助金と自治体の補助金があり、条件があえば組み合わせられます。蓄電池の補助金が手厚い東京都では、組み合わせれば最大200万円程度の補助金が出るケースもあり、大幅に回収年数を早めることが可能です。

卒FIT後に蓄電池を後付けする場合は回収に30年以上かかる

卒FIT後に蓄電池を導入した場合、電気使用量400kWh、太陽光5kW、蓄電池10kWh、補助金10万円の家庭では回収までに約37年かかる試算です。一方、東京都港区など仮に補助金が135万円出た場合は、メーカー保証内の約12年で元が取れる計算になります。

蓄電池の後付けは、節約できる電気代に限界があるため、補助金が少ないエリアで元を取るのは難しいです。メーカー保証が10～15年なので、元を取るには最低でも120万円の補助金が必要です。

東京都など一部自治体では、100万円を超える補助金があるため、後付の場合であっても回収はしやすくなります。

太陽光だけと蓄電池セットでは回収年数はどれくらい変わる？

太陽光単体と蓄電池セットで回収年数を比較すると、太陽光単体の方が1～6年回収年数が早いです。

蓄電池を導入しなかった場合は、シンプルに初期費用の回収年数は早くなりますが、卒FIT後に売電単価が下がった場合でも電気を貯めることはできなくなります。また、蓄電池は停電時などの災害対策用としての側面もあります。

初期費用の回収年数を優先する場合は太陽光のみ、値上がりする電気代対策として自家消費を優先したり、災害時の安心感も優先するなら蓄電池も含めて検討しましょう。

導入費の元が取れない以外で後悔しやすいパターン

蓄電池導入に際して、思ったより電気代が安くならなかったという後悔も多いです。

電気料金には電使用量とは関係なく支払う基本料金などがあるため、蓄電池を導入しても電気代は完全にゼロにはなりません。蓄電池には電気の使い方を決定する「経済モード」や「停電モード」などのモード設定があり、設定しているモードによっても電気代が変わります。

その他にも、停電時に使いたい家電が使えなかったり、設置場所や騒音が気になってしまったりなど、実際に設置しないと気づけない部分も多いです。蓄電池導入前に後悔しやすいポイントを事前に押さえておきましょう。

電気代が思ったより安くならなかった

電気料金には毎月かかる基本料金（最低料金）があるため、蓄電池を導入しても電気代は0円にはなりません。蓄電池で節約できるのは、電気料金のうち、電気を使ったときに発生する電力量料金がメインで、毎月固定で発生する基本料金や待機電力などの小さな電力にかかる電気代はなくせないためです。

三浦 瞬

蓄電池を導入しても、一般的な家庭なら基本料金で最低1,000円以上の電気代はかかります。

基本料金以外でも、待機電力など小さな電力は蓄電池の電気を使わないため、通常通り電気代がかかります。

また、日照時間が短い冬や梅雨のシーズンは、太陽光の発電量が足りず、足りない分は通常通り電力会社の料金が請求されます。蓄電池を導入しても、電気代が0円にならず、月ごとに変動する点は覚えておきましょう。

また、蓄電池の設定が原因で電気代が安くなっていないケースもあります。蓄電池には電気代が安くなりやすいモードや停電に備えて一定量を残しておくモードなどがあり、設定によって電気代が変わります。

例えば、停電モードは停電に備えて常に一定の電気を蓄電した状態を維持するため、日常で使える電気が減り、電気代があまり安くなりません。蓄電池導入後は、自分が使いたい動作モードになっているか確認しましょう。

停電時に使いたい家電が動かなかった

蓄電池には、停電時に全ての家電が利用できる「全負荷型」と、特定の家電だけ利用できる「特定負荷型」の2種類があり、特定負荷型を導入する場合は、使いたい家電が使えない可能性があります。特定負荷型は、停電時に特定の回路（コンセント）にだけ電気を送る仕組みで、全ての家電は使えません。

三浦 瞬

特定負荷型の場合、蓄電池設置時に使いたい回路（ブレーカー）を指定できます。

停電時はそのブレーカーのコンセントであれば利用できる仕組みです。

ただし、全負荷型も特定負荷型も一度に使える電力には上限があり、蓄電地の最大出力を超えると使えなくなります。また、特定負荷型の多くはIHやエアコン、エコキュートで使われる200Vの家電に対応していません。

オール電化住宅に住んでる人やペットがいてエアコンが必須な家庭は全負荷型、停電時に最低限の生活ができたら良く、初期費用を抑えたい家庭は特定負荷型がおすすめです。

設置場所と運転音が想定と違った

蓄電池は屋外に設置するタイプが多く、機種によってはエアコンの室外機より大きくなるため、駐輪や庭のスペースが狭くなってしまったり、思ったより存在感があって景観が崩れたりなど、設置場所に後悔するケースもあります。

また、設置場所と同様に多い悩みが、蓄電池の運転音です。一部の機種には冷却ファンがあり、夜間の充放電時に運転音がするため、自宅の寝室でうるさくなってしまったり、隣家の居室に近いと騒音トラブルになってしまう可能性があります。

設置場所も騒音問題も、契約前に設置予定場所を確認すれば防げるため、業者に本体の寸法と必要な離隔距離などを確認し、事前に設置場所を確認しておきましょう。

保証期間内に施工業者と連絡が取れなくなった

蓄電池の点検や不具合が発生した際に、販売・施工業者と連絡が取れず困ってしまう人も少なくありません。蓄電池は10～15年利用する設備ですが、契約から数年後に施工業者が廃業・撤退してしまい、問い合わせ先がなくなるケースがあります。

メーカー保証は残るため機器の交換は可能ですが、取り外しと再設置の工事費用が自己負担になる可能性が高いです。また、太陽光と蓄電池を別の業者で導入していると、不具合の原因がどちらにあるか分からず、対応をたらい回しされるケースもあります。

トラブルを避けるためにも、施工を自社で行うのか、下請けに出すのか、保証の窓口はどこか、その業者の営業実績などを事前に確認しましょう。価格の安さだけで選ばず、業者の実績も確認すると、後悔ポイントを減らせます。

蓄電池は暮らしの安全性と快適性を重視したい人にはおすすめ

蓄電池を導入しても電気代はそこまで安くなりません。しかし、災害時など停電の際に電気が使える安心感があり、停電復旧まで生活を支えられるのは蓄電池ならではです。

また年々電気代が高騰していますが、太陽光と蓄電池があると、電力会社から電気を買う必要がないため安心です。むしろ、電気代が上がれば上がるほど、導入費の元が取れやすくなります。

さらに、東京都など補助金が手厚い地域であれば、太陽光単体と比べた回収年数の差も約1年に縮まるため、ほぼ太陽光単体と変わらない負担で蓄電池を導入できます。将来も見据えて、生活の安全性や快適性を重視するなら、蓄電池はおすすめです。

急な停電や災害時でも普段と変わらない生活がしやすい

災害時の停電は長期化することもあり、2019年の千葉県では、台風の影響で1週間以上停電した地域もありましたが、太陽光と蓄電池があれば、天気さえ良ければ停電が続いても電気を使い続けられます。

停電が続くと、冷蔵庫の食品が傷んでしまったり、スマートフォンが充電できなくなったりするほか、夏場や冬場にはエアコンなどの空調も使えません。エコキュートも停電時にはお湯が沸かせなくなり、数時間なら耐えられても、数日続くと生活が難しくなります。

また、在宅で医療機器を使用している家庭や、小さな子どもや高齢者がいる家庭では、電気の有無が生死に係る可能性もあります。蓄電池は、費用面よりも停電時の安心感を重視して検討しましょう。

電気代が高騰しても生活に影響がでにくい

太陽光と蓄電池があると家の電気をほぼ全て賄えるため、電気代の高騰時も安心です。近年はどのエリアでも電気の料金が上がり続けています。2010年に21.39円だった電気料金の平均単価も、2024年は32.80円になっており、約1.5倍まで高騰しています。

その点、蓄電池がある家庭は電気代高騰の影響を受けません。むしろ、高騰すればするほど回収年数が早くなります。今後も電気代が上がり続けるとは限りませんが、高騰する可能性も考えながら蓄電池を検討しましょう。

三浦 瞬

太陽光だけの家庭は夜間の電気を賄えないため、電気代が高騰すると大きな痛手です。

蓄電池もセットで導入しておくと、夜間分を浮かせるため安心です。

補助金が手厚い地域なら保証内に導入費用を回収しやすい

東京都や神奈川県の開成町など蓄電池の補助金が充実している自治体であれば、蓄電池の導入費用を保証内に回収できます。蓄電池は「元が取れないこと」が難点なので、補助金で導入費用を帳消しできるエリアであれば、蓄電池はおすすめです。

例えば、2026年度の東京都は家庭用蓄電池1kWhあたり10万円の補助金が出ます。仮に10kWhの蓄電池なら100万円が補助され、さらに国や自治体の補助金も併用できるため、全体の6～7割が補助されるケースもあります。

新築で太陽光とセット導入なら回収に10年かからないケースもあるため、補助金が高額なエリアに住んでいる場合は、前向きに検討しましょう。

蓄電池に関するよくある質問

蓄電池導入でよくある質問についてまとめました。「太陽光なしの蓄電池単体で契約する価値はある？」「蓄電池の寿命はどれくらい？」など、導入前に気になるポイントを回答していますので参考にしてください。

蓄電池は何年で元が取れる？

電気の使い方や補助金の有無によって大きく変わりますが、当サイト編集部が行った試算では、太陽光5kWと蓄電池10kWhを新築に導入し、国の補助金が110万円適用できる場合は、約19年で元が取れる結果になりました。

補助金が使えない場合は約27年になりますが、自治体の補助金が50万円ほど出る場合は約16年、150万円ほど出る場合は約9年で元が取れます。補助金の有無に関わらず、蓄電池をセットで導入すると、太陽光単体と比べて回収期間は長くなります。

業者の見積もりなどで回収期間を提示された場合は、その回収年数がどういった条件で計算されたかを確認しましょう。

太陽光なしの蓄電池単体で契約する価値はある？

太陽光無しで電気代を安くする目的で、蓄電池を導入するのはおすすめできません。

蓄電池単体の場合、日中と夜間で電気代が変わる「時間帯別プラン」を契約します。単価が安い夜間に電気を購入・充電しし、充電した電気を単価が高い日中に利用して電気代を安くします。時間帯別プランの差額は10円ほどなので、1日10kWh充電しても年間の節約額は3～5万円ほどしかありません。

一方、蓄電池の導入費用は10kWhで約200万円なので、元を取るのに40年以上かかります。また、蓄電池のメーカー保証は15年程度で、機器の寿命は20～40年程度とされているため、導入費を回収する前に使えなくなる可能性が高いです。

三浦 瞬

常に一定量充電しておけば、緊急時の電気として利用できるので「非常用の備え」としては便利です。

ただし、少しの繋ぎなら費用が安いポータブル電源などでも事足りるので、蓄電池はおすすめしません。

蓄電池の寿命は何年くらい？

蓄電池の寿命は、一般的に10～15年です。15年で蓄電池が壊れるわけではありませんが、充放電効率が落ちたり、蓄電容量が7割程度に低下したりなど、性能面が大幅に劣化します。そのため、導入後約15年が交換を考え始める目安の期間です。

蓄電池はあくまで電化製品なので、使い方や使用時間で劣化していきます。回収年数が20年を超えるような条件では、元が取れる前に交換時期に入る可能性がある点は注意しましょう。

蓄電池を導入すると電気代はゼロになる？

蓄電池を導入しても電気代はゼロになりません。電気代には使用量に関係なくかかる基本料金や最低料金があるほか、蓄電池の電気を使わない低出力の待機電力などの電気代は通常通り発生するためです。

また、梅雨の時期や日照時間が少ない時期は太陽光発電で発電量が足りず、必然的に電力会社に料金を支払わなければなりません。蓄電池の導入で電気代は安くなりますが、ゼロにならない点に注意しましょう。

蓄電池はどのくらいの容量を選べばいい？

太陽光だけで賄えない夜の電気代を安くするなら4~6kWh、夜間から翌朝までの電気を全て補いたい場合は7～10kWh、停電時の対策を重視するなら11kWh以上がおすすめです。

少しでも安く導入するなら、1日に使う電気の量を賄える容量が最適です。基本的に蓄電池に蓄えた電気は売電に回せないため、使い切れない容量を選んでも初期費用が高くなるだけです。

ただし、停電が数日続くことを想定するなら、1日分の電力だけでは足りません。金銭面と停電対策のどちらを重視したいかで容量を選びましょう。

見積もりの金額が適正かどうかはどう判断すればいい？

見積もりの総額ではなく、太陽光や蓄電池ごとの単価で比較しましょう。総額で提示されると、蓄電池と太陽光のどちらがいくらなのか、工事費や運転維持費は含まれているかなどが分からず、その金額が適切か判断できません。

蓄電池は工事費込みで15～20万円/kWh、太陽光は4~5kW想定で25～30万円/kWほどが目安です。例えば、太陽光5kWと蓄電池10kWhを設置するなら、太陽光で145万（29万/kW）、蓄電池で195万（19.5万/kWh）であれば、どちらも相場内と判断できます。

他にも、国からの補助金がいくら適用されていてどういった内訳になっているか、自治体からの補助金は適用されているかを確認しましょう。内訳を聞いておくと、一度持ち帰って正しいかどうかを調べられます。

なお、単価の目安を知っていても、実際の適正価格は設置条件によって変わります。屋根の形状や電気工事の規模などによっても異なるため、必ず複数社の見積もりを取りましょう。

まとめ

最後に蓄電地を導入すべきかどうかをおさらいしましょう。

蓄電池は導入費用の元が取れずに後悔する人が多いです。事実、自治体の補助金が出ない場合は、太陽光蓄電池セットと太陽光単体の導入費用を比べると、元を取るのが6年以上遅くなります。そのため、費用面だけで考えると導入後に後悔してしまう可能性があります。

一方で、停電時や災害時の備えとして考えると、蓄電池は非常に便利です。日中の太陽光さえあれば、夜でも不便なく電気が使えるため、長期間におよぶ停電時も安心して生活できます。また、東京都など自治体の補助金が豊富に出る場合は、元が取れる年数も大幅に短くなるため、導入ハードルが低くなります。

自治体の補助金が出るエリアに住んでいるか、どういった使い方をしたいかをしっかり検討して蓄電池を導入しましょう。

三浦 瞬

蓄電池単体では、電気代の削減だけで導入費用の元を取るのは難しいのが実情です。

一方、太陽光発電・国や自治体の補助金を組み合わせれば、初期費用を回収しやすくなります。停電時にも電気を使えるため、もしものときの備えとしても役立ちます。

最後までお読みいただきありがとうございました。